2021年最新・年収中央値を年代・都道府県・職種・国別に調査!

「平均年収」はよく耳にする言葉ですが、「年収中央値」も実は重要な指標です。

平均値は年収比較の際によく用いられる一方、極端に高い年収の人がいると一気に数値が上がるため、実態を表しているとは言いにくくなります。

「平均年収」といっても、その職業の「平均的な人たち」を表しているとは言えない場合があるのです。そこで、用いる指標が「年収中央値」です。

今回は年収中央値に注目し、年代・都道府県・職種や国別で違いを検証しました。

後半では年収を上げるための情報をお伝えします。ぜひ参考にしてください。

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年収の中央値は?年代・都道府県・業種・国別まとめ

年収の平均値は重要な指標であるものの、下限と上限のバラツキが大きいと現実を反映しないことがあります。

例えば、自営業や弁護士などの士業、コンサルタント、成果報酬型の営業職などは、個人間の年収のバラツキが大きく、平均値はあまり参考になりません。

この場合、平均値よりも中央値を活用した方が、より実態と近くなります。ここではまず、年代・都道府県・業種・国別の年収中央値をお伝えします。

そもそも年収の「中央値」って?

年収中央値とは、年収を低い順(高い順)に並べたとき、ちょうど真ん中にくる年収額、つまり全体を二等分する境界値のことです。

一例として、下記の表をご覧ください。

ABCDEFG
20030040050060015003000

この6人の集団では、平均年収は全体を足して7で割るので、約928万円です。上位層の年収が極端に高い集団を想定すると、5人は「平均年収」にも到達しません。

一方、年収中央値は低い順に並べて真ん中の数値なので、Dの500万円です。この方が、実態をうまく表現しているとも考えられます。

このように中央値は年収が極端に高い・低いに関係なく、全体の真ん中の数値を示せるので、世間のリアルな数字と近くなるメリットがあります

もちろん、バラツキがそこまで大きくない集団では、平均値と中央値にそこまで差が出ないこともあります。

日本の年収中央値

「令和元年民間給与実態統計調査」によると日本の平均年収は436万円で、年収中央値は381万円です。平均年収よりも中央値の方が50万円以上低いことがわかります。

手取りは一般的に年収の75~80%ほどと言われますので、この中央値から算出すると、手取りは285万~304万円です。

中央値の方が平均値よりも低い、ということは、極端に年収が高い・低い層が少数いることを表しています。言い換えれば、年収格差が大きいと想定されるのです。

上記の年収中央値は個人年収ですが、世帯年収で考えるとどうでしょうか。

厚生労働省の令和元年度「国民生活基礎調査」によると、世帯年収の中央値は437万円で個人年収の中央値よりも56万円の差があります。(年収中央値算出方法 月収中央値×12ヶ月+平均賞与)

年収中央値・年齢別

次に年収中央値を年齢別に見ていきます。

年齢年収中央値
20代316万円
30代375万円
40代422万円
50代444万円
60代320万円

参考:厚生労働省「令和元年賃金統計調査」国税庁「令和元年民間給与実態統計調査

上記の表から50代をピークに年齢とともに年収中央値も上がることがわかります。60代になって大きく下がるのは、定年退職などで収入が大きく減ることが要因です。

一方、35歳までなら転職しやすいと言われ、35歳前後の人には自身の年収中央値が気になる人もいるでしょう。

賃金統計調査は5歳刻みのため35歳に限定して年収の中央値を算出することはできませんが、35歳~39歳の年収の中央値は389万円です。

これより年収が低いのであれば、別の業界に転職した方がいいかもしれません。

年収中央値・都道府県別

次に年収中央値を都道府県別に検証します。

下表は都道府県別の年収の中央値ランキングです。令和元年賃金構造基本統計調査をもと算出しました。

順位都道府県名年収中央値
1東京都548
2神奈川県471
3大阪府470
4愛知県458
5千葉県456
44沖縄県347
45岩手県344
46宮崎県337
47秋田県336

トップは東京都の548万円で、平均年収も東京都は620万円と全国トップです。大手企業や外資系企業の本社が多く人材獲得競争が激しいことや、物価水準が高いことが要因です。

都道府県別で東京都はトップであるものの、必ずしも中央値が高いからと言って豊かな生活が送れるとは限りません。

次いで神奈川県、大阪府、愛知県と続きます。

この3府県の平均年収は、神奈川県が559万円で2位なのは変わりませんが、3位は愛知県の544万円、4位は大阪府の541万円と入れ替わります。

最下位は秋田県の336万円で、平均年収では378万円となり最下位から外れます。下位は東北や九州など首都圏から離れたところが多い傾向がありました。

年収中央値・職種別

次に年収中央値を職種別に見ていきます。

下表は令和元年賃金構造基本統計調査をもとに職種別の年収中央値を算出したものです。

職種年収中央値
システムエンジニア・プログラマー482万円
技術士668万円
一級建築士747万円
医師1462万円
看護師468万円
保育士356万円
社会保険労務士495万円
教員533万円
保険外交員439万円
自動車外交販売員486万円
理美容師322万円
運輸ドライバー433万円
販売員・娯楽接客員319万円
ビル清掃員248万円
機械組立工366万円

最も年収中央値が高いのは医師の1462万円、次は一級建築士の747万円でした。

どちらも容易になれるものではなく、試験の難易度は高く、なってからも高度な専門性や知識、経験が求められる仕事です。

最も中央値が低いのはビル清掃員の248万円で、日本全体の年収中央値よりも130万円以上も低いです。

上表は企業規模に関係なく算出をしています。小規模な企業が多い業界は、年収中央値も低くなる傾向があります。

年収中央値・男女別

ここまで、男女合わせた中央値を見てきました。ここからは、男女別の年収中央値を見ていきます。

下表は男女、年齢別に年収中央値を算出したものです。

男性女性
全体447万円315万円
20代320万円301万円
30代418万円333万円
40代499万円344万円
50代538万円333万円

参考:厚生労働省「令和元年賃金統計基本調査」、国税庁「令和元年民間給与実態統計調査

20代は比較的男女の年収差は小さいものの、30代からの年収差が大きく開いています。50代は男女で1.5倍以上の差があります。

男性は年齢が上がるにつれて年収中央値も上がりますが、女性はピークの40代になってもそれほど大きく上がらないことがわかります。

男性は30代以降、管理職になる人が増える一方で、女性は結婚や子育てで退職をしたり、正規雇用から非正規雇用に変わり、年収が上がりにくいことが理由として考えられます。

年収中央値・雇用形態別

先ほど女性は正規雇用から非正規雇用に変わることが多いとお伝えしましたが、実際に雇用形態が変われば中央値はどう変化するのでしょうか。

正規雇用の年収中央値は472万円で、非正規雇用の年収中央値は292万円です。年収中央値を得る年齢の相場は、30代後半~40代前半です。

正規雇用は年齢とともに年収が上がりますが、非正規雇用は年齢が上がっても年収は上がりません。20代から50代までを調査した結果、どの年代も中央値は250万円台後半のようです。

参考までに、令和元年民間給与自体統計調査によれば、正規雇用の平均年収は503万円、非正規の場合は175万円です。

年収中央値・国別

ここまで、日本の年収中央値について様々な角度から調査してきました。次に日本以外の国の年収中央値をみていきましょう。

中央値の考え方を上記で説明したように、年収の平均値と中央値の差が大きいほど貧富の差が大きいと言われています。

下表は世界の年収中央値をランキングにまとめたものです。()内は平均年収です。

順位国名年収中央値(平均年収)
1ルクセンブルク566万円(741万円)
2ノルウェー556万円(583万円)
3スウェーデン545万円(504万円)
4オーストラリア502万円(582万円)
5デンマーク479万円(617万円)
6アメリカ合衆国470万円(711万円)
7カナダ445万円(574万円)
8韓国441万円(456万円)
9クウェート441万円(-)
10オランダ427万円(610万円)

※1米ドル=108円として換算。クウェートはOECD非加盟のためデータなし。

第1位はルクセンブルクの566万円です。ルクセンブルクは1人当たりGDPも世界一の国です。

国別の年収中央値は北欧諸国が上位を占め、次いで6位にGDP世界一のアメリカが入っています。

一方、ルクセンブルク、アメリカともに年収中央値と平均年収の差が大きく、貧富の格差が大きいとも考えられます。

年収を上げる方法は?適正年収の調べ方も

ここまでの記事を読んで、自分の年収と世間一般的な年収を比較し「年収を上げたい」と思った方も多いでしょう。

ここからは年収を上げたい人がするべきことを解説をします。

自分の年収が適正か知る方法

年収を上げる方法を考える前に、まずは現在の自分の年収が適正なのか確認してみましょう。転職活動の第一歩は、自分の市場価値を知っておくことです。

自分の市場価値を把握するために最適なサービスが、パーソルグループのミイダス株式会社が運営する転職アプリMIIDASです。

MIIDASは自分自身の経歴やスキルなどを登録すれば、自分の市場価値を算出し、想定年収を表示してくれます。

そのほか「コンテンピシー診断」や「パーソナリティ診断」もあり、自分のビジネスパーソンとしての行動特性や個性・心のコンディションを知ることもできます。

MIIDASに登録し、自分の適正年収を把握しましょう。

昇進を目指す?

年収を上げるには、今いる会社で昇進を目指すのもひとつの手です。同じ会社で働き続ける安心感と、順調にキャリアを積めることがメリットです。

一方で、昇進するまで時間がかかったり、昇進できても想像していたより年収アップできないリスクもあります。そもそも昇進するチャンスが少ない場合もあります。

年収を上げるために、いまいる会社で昇進を目指すべきか悩んだら、昇進の見込みや昇進した場合の年収を考えておくと良いでしょう。

副業する?

近年、働き方改革の一環で副業を解禁した企業が増えており、新型コロナウイルスの影響で収入が減った人も多く、より副業が注目されています。

とはいえ、副業は現実的に儲かるのでしょうか。

パーソル総合研究所の調査によると、副業にかける時間は1週間あたり平均10.32時間、副業収入は平均月6.82万円です。

内訳を見ると、副業月収5万円未満の人が50%以上を占め、思ったよりも稼げていないようです。

より稼ごうと思って副業時間を増やすと「過重労働」になるデメリットもあります。体調を崩したり、本業に集中できなれば元も子もありません。

転職するのが一番確実

年収を増やして豊かな生活を手に入れるためには、転職が現実的な方法です。

転職の場合、これまでの経験やスキルを活かせるうえ、新たな環境に飛び込んで更なる年収アップを目指すことも可能です。

ただ、自分で求人に応募する場合、企業や求人の調査、条件交渉も自分自身で行う必要があります。時間と労力がかかるだけでなく、転職失敗のリスクも高まります。

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年収中央値のまとめ

この記事では、年収中央値について様々な角度から紹介しました。日本全体の年収中央値は381万円、男性の年収中央値は447万円、女性は315万円でした。

年収の男女差は平均年収だけでなく、中央値にも同じ傾向が見て取れ、その背景には女性の雇用形態やキャリアの中断などがあることを解説しました。

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