教員の年収が全部わかる!小・中・高・年代・私立公立を徹底解説!

教員の中には、年収に不満を抱く人が少なくありません。一般の平均より収入は高めでも、教員の働き方や給与体系に難点があるためです。

教員が得ている収入の妥当性は、金額だけでは判断できず、多面的な検証が必要でしょう。

この記事では、教員の年収に関するデータを徹底的に解説したうえで、教員の働き方や将来などのトピックにも深く言及しています。

教員の年収に関する実態や問題点を詳しく把握できるので、気になっている人はぜひチェックしてください。

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教員の年収を学校別・年代別に徹底解剖!

この章では、統計資料などに基づき、教員が得ている年収の実態を解き明かします。

勤務する学校や年代別の年収、給料が決まる仕組みなど、様々な観点から情報をまとめています。目を通して、教員が「どれくらい稼いでいるのか」を知っておきましょう。

教員の平均年収(小学校・中学校・高校/公立・私立)

教員の平均年収は「647万円」です(小中高教員全体の平均値)。勤務する学校別の平均年収を、下表に示します。

教育段階(教員平均年齢)公立校教員(万円)私立校教員(万円)
小学校(43.4)628649
中学校(43.8)641686
高校(41.7)682679

これらの平均年収は、次の統計資料を使用し試算しました。

  • 文部科学省「平成28年 学校教員統計調査」記載の基本給
  • 総務省「平成28年度 地方公務員給与の実態」記載の手当支給額
    (私立校教員の手当額は公立校教員と同等と仮定)

教員の勤務先と年収の関係として、教える児童生徒の教育段階が上がると年収も高くなり、私立校は公立校より年収が高い傾向が読み取れます。

ただし、表中の年収は統計に基づく平均値であり、各集団の年齢構成や役職の偏りなどに大きく左右されます。必ずしも「同等な勤務状況での収入の高さ」を示していない点に注意が必要です。

また、「私立校教員の手当額は公立校教員と同等」と仮定したため、私立校教員の実際の平均年収は、より高い可能性があります。

私立校教員の年収は公立校より高い?

私立校の教員の年収は、公立校よりも高い傾向にありますが、通常は大差がありません。多くの私立校が慣例に従い、公立校や同地域の他校に準じた給与体系を取りがちなためです。

「私学の賃金・有期雇用・定年・再雇用 に関するアンケート調査報告書」(公益社団法人私学経営研究会)によると、専任教員の給与体系について、年功給中心と答えた私立高校は81%(388校中313校)にのぼります。

残業代(時間外・休日労働手当)に相当する手当も、公立校のに準じ「基本給の4%程度を一律支給」とする私立校が多いのです。

部活・会議・補講手当など(68%の私立高校で一律支給)、私立校特有の手当もありますが、勤務状況に見合う十分な額が支払われるとは限りません。

私立校教員が、公立校教員よりずっと高収入なことは稀でしょう。

ただし、一部の私立校では、独自の給与体系で教員に高い報酬が支払われます。財政状況のよい有名校は、能力給の採用や「特別手当」などの支給により、優秀な教員を確保しているのです。

教員の平均年収(年代・教育段階別)

教員の給与体系は年功序列です。公立校教員は公務員であり、私立校もそれに準じた給与体系が一般的です。

公立校における教員の年代別平均年収を、下表に示します。

年齢層(歳)小・中学校教員(万円)高校教員(万円)
20-23394393
24-27436438
28-31499500
32-35561559
36-39620619
40-43665671
44-47700709
48-51723735
52-55737751
56-59747759

これらの年代別平均年収は、総務省「平成30年度 地方公務員給与の実態」記載の年代別平均給料月額を用いたうえで、扶養手当・地域手当以外の手当を月30000円と仮定して求めました。

より大まかにまとめると、公立校教員の年収の目安は、年代別に次のように表せます。

  • 初年度:400万円程度
  • 30歳:500万円程度
  • 40歳:650万円程度
  • 50歳:730万円程度
  • 定年間際:750万円程度

年代別平均年収からは「小中学校と高校教員の収入差」も比較できます。「小中学校より高校教員の方が高収入」との通説がありますが、その傾向は必ずしも強くないようです。

少なくとも公立校で同世代の教員なら、小中学校と高校間で年収差は小さく、年収が高くなる40代後半以降でも10万円強に留まります(世代を考慮しない場合の年収差は40万円以上)。

平均的には、高校教員の方が小中学校教員より、同年代でも高収入なことは事実です。高校教員全体の平均年収の高さには、構成年齢の偏りも大きく影響していると推測できます。

【まとめ】教員の年収ランキング

勤務校別の教員の年収ランキングは次のとおりです。

  • 1位:高校教員(私立)
  • 2位:中学校教員(私立)
  • 3位:高校教員(公立)
  • 4位:小学校教員(私立)
  • 5位:中学校教員(公立)
  • 6位:小学校教員(公立)

これは、教員の年齢、勤続年数、学歴、勤務状況などが同等のケースを想定して推測した独自のランキングです。実際の統計値とは順番が異なります。

「勤務校の教育段階の高さ」と「私立校勤務」が教員の年収を上げる要因となるのは、先に述べたとおりです。私立高校教員の年収が一番高いのは順当だといえます。

私立の小中学校教員が、教育段階の割にランキング上位であることは特筆すべきでしょう。

平均的な私立高校に比べ、私立小学校や中学校には比較的裕福な家庭の子どもが多く通い、学校の財政状況もよい傾向にあります。

私立小中学校の教員は「私立校特有の手当」の恩恵を特に受けやすく、年収ランキングにも反映されています。

教員は「給料表」に従い年収が上がる

公立校教員の給料(月額基本給)は「給料表」で決まります。給料表とは、公務員の基本給額を定めた表のことです。

地方公務員向けには、各地方自治体が給料表を作成します。職種別に内訳の異なる給料表が用意され、教員用のものは「教育職給料表」などと表記されています。

給料表は、役職に応じて決まる「級(等級)」と、成果や年功別の「号給」の2つの指標を使い、対応する給料月額を参照する仕組みです。

各職員は、例えば「2級35号給」などの具合に評価され、級(等級)・号給ともに数字が大きくなるほど給料が上がります。

級(等級)号給
役割職務を難易度や責任で区分同一級を習熟度で細分化
上がるとどうなる?昇格する昇給する
上がる条件勤続年数や成績などを考慮通常は1年に4つ上昇
段階最大で10段階程度100~200段階程度

「級」(等級)は役職に相当する指標で、上がると昇格します。「号給」は、同一級をさらに細分化する指標で、通常は1年間に4号給上がります。

公務員である公立校教員は、昇格や勤続により級や号給が上がり、給料表に基づき昇給する仕組みになっているのです。

例:30歳教員の年収を計算

公務員の給料表は一般公開されており、教員の年齢から級や号給を推測すれば、年収を概算可能です。

ここでは例として、平成30年度における30歳教員(大卒)の年収を計算します。モデルとする都道府県には千葉県(同年の賃金が最も全国平均に近い)を選びました。

千葉県では、大卒教員は新規採用時に「2級17号給」として扱われます。これは、同県の「職員の初任給、昇格及び昇給等の基準に関する規則」の初任給基準表に記載されています。

この2級は「教諭」に相当し、他にも職務に応じて5つの級が規定されています。

  • 1級:助教諭・実習教諭
  • 2級:教諭
  • 3級:主幹教諭
  • 4級:副校長・教頭
  • 5級:校長

22歳で教員になった場合、30歳時点でおよそ「2級49号給」と想定されます。小・中・高校教員に適用される「教育職給料表(二)」の該当箇所から、給料月額を参照できます。

教育職給料表(二)から抜粋2級3級
号給給料月額(円)
17209,600298,400
49279,800364,000
89360,000408,000

2級49号給の給料月額「279,800円」に、教職調整額(給与月額の4%)とボーナス4.45か月分を加味し、扶養・地域手当を27000円、その他の手当を30000円として年収を概算しました。

千葉県の例では、30歳大卒教員の年収は「559万円」との計算結果になります。ただし、都道府県ごとに給与水準は異なり、同条件での年収も異なります。

同様の計算を行えば、40歳教諭であれば89号給を想定して「696万円」、40歳で主幹教諭(3級89号給)であれば「778万円」との具合に、給料表から年収が概算可能です。

教員の年収は高い?低い?これから上がる?よくある疑問に答えます!

教員の年収に対して、公務員なのだから「高い」との意見もあれば、多忙な割に「低い」との声も聞かれます。

教員の年収が妥当なのかどうかは、一概には答えを出せないものの、十分に検証すべき問題です。この章では、教員の収入や働き方にまつわる疑問に、様々な観点で切り込みます。

教員の給料は高すぎ?業種別に民間給与と比較

世間には「教員の給料が高すぎる」とのイメージを持つ人もいます。そこで、国税庁「民間給与実態統計調査(平成28年)」をもとに、業種別の平均年収を教員と比較します。

業種区分平均年収(万円)
教員647
電気・ガス・熱供給・水道業769
金融業、保険業626
情報通信業575
学術研究・専門・技術サービス業、教育・学習支援業503
製造業493
建設業473
不動産業、物品賃貸業441
運輸業、郵便業423
複合サービス事業422
医療、福祉389
卸売業、小売業364
サービス業341
農林水産・鉱業294
宿泊業、飲食サービス業234
(業種平均)422

教員は、飛び抜けて平均年収の高い「電気・ガス・熱供給・水道業」を除き、民間のほぼ全ての業種より高い平均年収を得ています。

教員の職務と関連性の高い「学術研究・専門・技術サービス業、教育・学習支援業」との比較でも、144万円もの差があります。

さらに、民間全体の平均や上場企業従業員との年収比較も行います。

平均年収(万円)
教員647
民間の給与所得者(非正規を含む)422
民間の給与所得者(正規雇用のみ)487
上場企業2,591社の従業員596
地方公務員(一般行政職)639

民間事業所全体に比べても、教員は非常に高い年収を得ています。主な上場企業の平均年収と比べてもなお、50万円程度高いのです。

教員の収入が世間一般より高いことは、疑う余地もないでしょう。金額だけに着目すると、「教員の給料が高すぎる」との声もうなずけます。

一方、教員の年収には「公務員の収入相場」が強く反映されます。例えば、一般行政職の地方公務員(市役所職員など)の平均年収は639万円で、教員との差はわずか8万円です。

教員の職務は「残業や仕事の持ち帰り」を前提に成り立つケースも多く、長時間労働になりがちです。教員の年収に、勤務実態が適切に反映されているかといえば、疑問が残ります。

公立校をはじめ、教員の残業代は一律支給のことが多く、手当額が勤務実態に見合わないことが多いのです。

文部科学省の「学校と教職員の業務実態の把握に関する調査研究(平成26年度)」では、平日1日あたり平均で、中学校教諭の在校時間は12時間6分、持ち帰り仕事時間は1時間44分と報告されています。

教員の激務をこなせる人ならば、よりよい待遇の職場でも十分に通用するでしょう。後の章で紹介する、好条件の求人が多い転職エージェントの利用も検討したいところです。

教員の給料は今後上がる?手当は増える?

公務員である公立校教員には、民間の給与水準に連動した基本給が支払われます。教員の給与水準が上がる余地は、基本給ではなく、残業代や特殊勤務手当などの手当にあるでしょう。

公立校教員は通常、時間外手当相当分として勤務実態に関係なく「基本給の4%が一律支給」されます。「給特法」に基づいた仕組みで、時代にそぐわないと問題視されています。

昭和46年制定の給特法は、教員への適切な手当支給が目的でした。当時の教員は、時間外労働が月8時間ほどで、これに合わせて「基本給の4%」との教職調整額が決まったのです。

50年近く経った現在、教員の時間外労働は激増しています。皮肉なことに、教員の待遇改善を目的とした給特法が、現代では「教員に適切な残業代が出ない」との結果を招いています。

文部科学省は「学校における働き方改革」を進めているものの、残業代増額には財源確保と納税者の理解が必要であり、一朝一夕にはいきません。

残業代支給を望む教員の方は、支給のある一部の私立校や、民間企業への転職が賢い選択といえるでしょう。

学校の先生って夏休みの給料はどうなるの?

学校の先生は「夏休みは休める」とのイメージを持たれることもあります。実際には、教員は夏休み期間も出勤しており、給料も当然支払われます。

公務員である公立校教員は、いわゆる「暦どおり」の休みしかありません。私立校でも、それに習った働き方が慣例です。

夏休み期間中の教員は、主に次のような仕事があります。

  • 保護者との面談
  • 部活指導
  • 研修(教員の資質能力育成のため)
  • 教員免許更新
  • プール開放時の管理・監督
  • PTAや地域行事の手伝い
  • 学校の環境整備
  • 教材研究、専門分野の調査研究

夏休み期間でも通年で必要な業務があるうえに、授業のない時期だからこそできる研修や調査研究などもあります。授業はなくとも教員の仕事は無くならないのです。

ただし、夏休み期間中は比較的有給休暇を取りやすく、旅行などを楽しむ教員も多いようです。

国際比較!日本の教員は待遇が悪い?

海外と比較して、日本の教員は勤務時間の長さを問題視されることがあります。そこで、日本の教員の働き方や待遇を国際比較します。

まず、OECD(経済協力開発機構)の『図表で見る教育(2019年版)』のデータを用いて、中等教育学校教員の給与を国際比較します。いくつかの値を引用し、下表にまとめています。

購買力平価による米ドル換算の教員年間給与(単位:百ドル)
国名初任給勤続15年の標準的給与俸給表の最高給与
OECD平均341477629
日本306513636
アメリカ406645709
EU23か国平均342478612
イングランド290490759
ドイツ672810882
韓国319572910

日本の教員の年間給与は全体として、OECD平均と大差はありません。ただし、近年多くの国で教員の給与水準が上がっているのに対し、日本では下落傾向にあります。

もっとも、教員の給与額は国ごとの経済状況を反映するため、日本での下落はやむを得ない部分もあるでしょう。特に問題となるのは、教員の働き方です。

日本の中学校教員の平均仕事時間(2018年)は、週あたり56時間で、OECDの調査国48か国中で最長です。2013年の前回調査と比べても約2時間増えており、教員の過酷な労働状況が推し量れます。

日本教職員組合による「国際比較でみる教職員の働き方」では、日本、イギリス、フィンランドの教員の働き方が詳細に比較されています。その内容の一部を下表に示します。

日本イングランドスコットランドフィンランド
1日の在校時間(時間)11.18.57.66.3
週間労働時間(時間)61.651.354.137.6
月間授業準備(回)3549.648.134
月間関連文書作成(回)22.818.813.45.7
夏季連続休暇日数5.79.7236.263.2

在校時間や労働時間を比較すると、日本の教員が特に長時間労働であることが見てとれます。持ち帰り仕事を含むと、週間労働時間は60時間を超えているのです。

書類作成などの雑務が多く、授業の準備に手が回りにくいことも問題です。事務作業や部活指導などの外部委託が普及せず、諸外国に大きく後れを取っています。

こうした過酷な働き方を勘案すると、日本の教員は「年収が低い」ともいえるでしょう。

教員が年収を上げる方法は?高校教師が年収1000万円いくって本当?

キャリアを積んだ教員は、どの程度の年収が見込めるのでしょうか。激務が常態化しがちな教職には、十分な見返りが欲しいところです。

ここでは、年収を上げたい教員の方に役立つ情報をまとめています。

教員は年収1000万円稼げる?

非管理職の教員が年収1000万円以上であることは、非常に稀です。

公立校教員では、自治体にもよりますが、定年間際の50代後半で年収800万円前後が一般的です。比較的高収入の高校教員でも、年収1000万円に届かないことが多いでしょう。

私立校の場合、進学校や有名校に勤務する教員は、キャリア終盤に年収1000万円到達も可能です。ただし、採用試験の競争が激しく、ポストに就ける教員は一握りです。

教員全体では、年収1000万円以上を稼ぐ人の割合は非常に少ないといえます。教育職で年収1000万円を超えたい人は、校長や教頭などの管理職を狙うケースが多いでしょう。

校長や教頭なら年収1000万円稼げる?

校長や副校長、教頭などの管理職は、通常の教員に比べ高収入です。校長なら、公立校であっても年収1000万円超えは珍しくありません。

しかし、管理職への立身出世は、一筋縄ではいきません。校長就任までには、次のようなステップを経ます。

  1. 学年主任や教務主任を経験
  2. 管理職試験(教頭)に合格
  3. 教頭としてキャリアを積む
  4. 管理職試験(校長)に合格

競争を勝ち抜き管理職になれても、職務は多忙を極めます。副校長や教頭は、来客対応など外部窓口になっていることが多く、一般の教諭に比べ、平日の在校時間が1時間程度長いとの調査結果もあります。

「学校教員のキャリアと生活に関する調査」では、小中学校教員に「管理職になりたいと思うか」との意識調査が行われています。

  • 管理職にぜひなりたい・できればなりたい:男性29%、女性7%
  • 管理職にあまりなりたくない・絶対になりたくない:男性71%、女性93%

収入の高さに反し、教員の多くが「管理職になりたくない」と思っており、校長や教頭の責務の重さがうかがい知れます。

管理部門の校長や教頭は担任を持つことなく、「現場」から遠ざかることも「なりたくない」と思われる一因です。高収入目当てで安易に管理職を目指すと、痛い目を見るでしょう。

順調に昇給とは限らず…休職する教員も多い

公立校教員は給料表に従い、勤続年数とともに昇給します。しかし、必ずしも順調に昇給し、年収が増えていくとは限りません。

先の章では、教員の60時間ほどに達する週間労働時間(持ち帰り仕事込み)を取り上げました。教員の正規勤務時間は週に38時間45分です。時間外労働は、週20時間を超えています。

この「平均的な教員の働き方」でさえ、過労死ライン(月80時間以上の時間外労働)を超えているのです。

文部科学省の調査では、うつ病などの精神疾患で休職する教員は、公立校だけでも年間約5000人にのぼります。

休職期間に対してはボーナスも支払われず、昇給もありません。休職後に無事復帰できるとも限らず、休職者全体の18%が退職を選んでいます(2014年度)。

残念ながら、心の病により多数の教員がキャリアを失っているのです。

転職エージェントへの相談が一番の近道

教員は、次世代を担う子どもの教育を担う素晴らしい仕事です。しかし、大きなやりがいがある一方、勤務実態に見合う待遇が得られているかは疑問が残ります。

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もちろん、教員として勤めている人が、民間企業などへ転職可能か不安にもなるでしょう。教員は「民間への転職が難しい」とのイメージも強い職業です。

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次の章では、教員におすすめの転職エージェントを紹介しています。ぜひ参考にしてください。

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教員の年収に不満ならまずは転職のプロに相談を!

この記事では、教員の年収に関する様々なデータを取り上げたうえで、年収の妥当性や働き方について詳細に検証しました。

年収のみに着目すると、教員は決して「安月給」などではなく、むしろ高収入だといえます。

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