教員の年収が全部わかる!小・中・高・年代・私立公立を徹底解説!

教員の中には、年収に不満を抱く人が少なくありません。一般の平均より収入は高めでも、教員の働き方や給与体系に難点があるためです。

教員が得ている収入の妥当性は、金額だけでは判断できず、多面的な検証が必要でしょう。

この記事では、教員の年収に関するデータを徹底的に解説したうえで、教員の働き方や将来などのトピックにも深く言及しています。

教員の年収に関する実態や問題点を詳しく把握できるので、気になっている人はぜひチェックしてください。

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教員の年収を学校別・年代別に徹底解剖!

この章では、統計資料などに基づき、教員が得ている年収の実態を解き明かします。

勤務する学校や年代別の年収、給料が決まる仕組みなど、様々な観点から情報をまとめています。目を通して、教員が「どれくらい稼いでいるのか」を知っておきましょう。

教員の平均年収(小学校・中学校・高校/公立・私立)

教員の平均年収は「647万円」です(小中高教員全体の平均値)。勤務する学校別の平均年収を、下表に示します。

教育段階(教員平均年齢)公立校教員(万円)私立校教員(万円)
小学校(43.4)628649
中学校(43.8)641686
高校(41.7)682679

これらの平均年収は、次の統計資料を使用し試算しました。

  • 文部科学省「平成28年 学校教員統計調査」記載の基本給
  • 総務省「平成28年度 地方公務員給与の実態」記載の手当支給額
    (私立校教員の手当額は公立校教員と同等と仮定)

教員の勤務先と年収の関係として、教える児童生徒の教育段階が上がると年収も高くなり、私立校は公立校より年収が高い傾向が読み取れます。

ただし、表中の年収は統計に基づく平均値であり、各集団の年齢構成や役職の偏りなどに大きく左右されます。必ずしも「同等な勤務状況での収入の高さ」を示していない点に注意が必要です。

また、「私立校教員の手当額は公立校教員と同等」と仮定したため、私立校教員の実際の平均年収は、より高い可能性があります。

私立校教員の年収は公立校より高い?

私立校の教員の年収は、公立校よりも高い傾向にありますが、通常は大差がありません。多くの私立校が慣例に従い、公立校や同地域の他校に準じた給与体系を取りがちなためです。

「私学の賃金・有期雇用・定年・再雇用 に関するアンケート調査報告書」(公益社団法人私学経営研究会)によると、専任教員の給与体系について、年功給中心と答えた私立高校は81%(388校中313校)にのぼります。

残業代(時間外・休日労働手当)に相当する手当も、公立校のに準じ「基本給の4%程度を一律支給」とする私立校が多いのです。

部活・会議・補講手当など(68%の私立高校で一律支給)、私立校特有の手当もありますが、勤務状況に見合う十分な額が支払われるとは限りません。

私立校教員が、公立校教員よりずっと高収入なことは稀でしょう。

ただし、一部の私立校では、独自の給与体系で教員に高い報酬が支払われます。財政状況のよい有名校は、能力給の採用や「特別手当」などの支給により、優秀な教員を確保しているのです。

教員の平均年収(年代・教育段階別)

教員の給与体系は年功序列です。公立校教員は公務員であり、私立校もそれに準じた給与体系が一般的です。

公立校における教員の年代別平均年収を、下表に示します。

年齢層(歳)小・中学校教員(万円)高校教員(万円)
20-23394393
24-27436438
28-31499500
32-35561559
36-39620619
40-43665671
44-47700709
48-51723735
52-55737751
56-59747759

これらの年代別平均年収は、総務省「平成30年度 地方公務員給与の実態」記載の年代別平均給料月額を用いたうえで、扶養手当・地域手当以外の手当を月30000円と仮定して求めました。

より大まかにまとめると、公立校教員の年収の目安は、年代別に次のように表せます。

  • 初年度:400万円程度
  • 30歳:500万円程度
  • 40歳:650万円程度
  • 50歳:730万円程度
  • 定年間際:750万円程度

年代別平均年収からは「小中学校と高校教員の収入差」も比較できます。「小中学校より高校教員の方が高収入」との通説がありますが、その傾向は必ずしも強くないようです。

少なくとも公立校で同世代の教員なら、小中学校と高校間で年収差は小さく、年収が高くなる40代後半以降でも10万円強に留まります(世代を考慮しない場合の年収差は40万円以上)。

平均的には、高校教員の方が小中学校教員より、同年代でも高収入なことは事実です。高校教員全体の平均年収の高さには、構成年齢の偏りも大きく影響していると推測できます。

【まとめ】教員の年収ランキング

勤務校別の教員の年収ランキングは次のとおりです。

  • 1位:高校教員(私立)
  • 2位:中学校教員(私立)
  • 3位:高校教員(公立)
  • 4位:小学校教員(私立)
  • 5位:中学校教員(公立)
  • 6位:小学校教員(公立)

これは、教員の年齢、勤続年数、学歴、勤務状況などが同等のケースを想定して推測した独自のランキングです。実際の統計値とは順番が異なります。

「勤務校の教育段階の高さ」と「私立校勤務」が教員の年収を上げる要因となるのは、先に述べたとおりです。私立高校教員の年収が一番高いのは順当だといえます。

私立の小中学校教員が、教育段階の割にランキング上位であることは特筆すべきでしょう。

平均的な私立高校に比べ、私立小学校や中学校には比較的裕福な家庭の子どもが多く通い、学校の財政状況もよい傾向にあります。

私立小中学校の教員は「私立校特有の手当」の恩恵を特に受けやすく、年収ランキングにも反映されています。

教員は「給料表」に従い年収が上がる

公立校教員の給料(月額基本給)は「給料表」で決まります。給料表とは、公務員の基本給額を定めた表のことです。

地方公務員向けには、各地方自治体が給料表を作成します。職種別に内訳の異なる給料表が用意され、教員用のものは「教育職給料表」などと表記されています。

給料表は、役職に応じて決まる「級(等級)」と、成果や年功別の「号給」の2つの指標を使い、対応する給料月額を参照する仕組みです。

各職員は、例えば「2級35号給」などの具合に評価され、級(等級)・号給ともに数字が大きくなるほど給料が上がります。

級(等級)号給
役割職務を難易度や責任で区分同一級を習熟度で細分化
上がるとどうなる?昇格する昇給する
上がる条件勤続年数や成績などを考慮通常は1年に4つ上昇
段階最大で10段階程度100~200段階程度

「級」(等級)は役職に相当する指標で、上がると昇格します。「号給」は、同一級をさらに細分化する指標で、通常は1年間に4号給上がります。

公務員である公立校教員は、昇格や勤続により級や号給が上がり、給料表に基づき昇給する仕組みになっているのです。

例:30歳教員の年収を計算

公務員の給料表は一般公開されており、教員の年齢から級や号給を推測すれば、年収を概算可能です。

ここでは例として、平成30年度における30歳教員(大卒)の年収を計算します。モデルとする都道府県には千葉県(同年の賃金が最も全国平均に近い)を選びました。

千葉県では、大卒教員は新規採用時に「2級17号給」として扱われます。これは、同県の「職員の初任給、昇格及び昇給等の基準に関する規則」の初任給基準表に記載されています。

この2級は「教諭」に相当し、他にも職務に応じて5つの級が規定されています。

  • 1級:助教諭・実習教諭
  • 2級:教諭
  • 3級:主幹教諭
  • 4級:副校長・教頭
  • 5級:校長

22歳で教員になった場合、30歳時点でおよそ「2級49号給」と想定されます。小・中・高校教員に適用される「教育職給料表(二)」の該当箇所から、給料月額を参照できます。

教育職給料表(二)から抜粋2級3級
号給給料月額(円)
17209,600298,400
49279,800364,000
89360,000408,000

2級49号給の給料月額「279,800円」に、教職調整額(給与月額の4%)とボーナス4.45か月分を加味し、扶養・地域手当を27000円、その他の手当を30000円として年収を概算しました。

千葉県の例では、30歳大卒教員の年収は「559万円」との計算結果になります。ただし、都道府県ごとに給与水準は異なり、同条件での年収も異なります。

同様の計算を行えば、40歳教諭であれば89号給を想定して「696万円」、40歳で主幹教諭(3級89号給)であれば「778万円」との具合に、給料表から年収が概算可能です。

教員の年収は高い?低い?これから上がる?よくある疑問に答えます!

教員の年収に対して、公務員なのだから「高い」との意見もあれば、多忙な割に「低い」との声も聞かれます。

教員の年収が妥当なのかどうかは、一概には答えを出せないものの、十分に検証すべき問題です。この章では、教員の収入や働き方にまつわる疑問に、様々な観点で切り込みます。

教員の給料は高すぎ?業種別に民間給与と比較

世間には「教員の給料が高すぎる」とのイメージを持つ人もいます。そこで、国税庁「民間給与実態統計調査(平成28年)」をもとに、業種別の平均年収を教員と比較します。

業種区分平均年収(万円)
教員647
電気・ガス・熱供給・水道業769
金融業、保険業626
情報通信業575
学術研究・専門・技術サービス業、教育・学習支援業503
製造業493
建設業473
不動産業、物品賃貸業441
運輸業、郵便業423
複合サービス事業422
医療、福祉389
卸売業、小売業364
サービス業341
農林水産・鉱業294
宿泊業、飲食サービス業234
(業種平均)422

教員は、飛び抜けて平均年収の高い「電気・ガス・熱供給・水道業」を除き、民間のほぼ全ての業種より高い平均年収を得ています。

教員の職務と関連性の高い「学術研究・専門・技術サービス業、教育・学習支援業」との比較でも、144万円もの差があります。

さらに、民間全体の平均や上場企業従業員との年収比較も行います。

平均年収(万円)
教員647
民間の給与所得者(非正規を含む)422
民間の給与所得者(正規雇用のみ)487
上場企業2,591社の従業員596
地方公務員(一般行政職)639

民間事業所全体に比べても、教員は非常に高い年収を得ています。主な上場企業の平均年収と比べてもなお、50万円程度高いのです。

教員の収入が世間一般より高いことは、疑う余地もないでしょう。金額だけに着目すると、「教員の給料が高すぎる」との声もうなずけます。

一方、教員の年収には「公務員の収入相場」が強く反映されます。例えば、一般行政職の地方公務員(市役所職員など)の平均年収は639万円で、教員との差はわずか8万円です。

教員の職務は「残業や仕事の持ち帰り」を前提に成り立つケースも多く、長時間労働になりがちです。教員の年収に、勤務実態が適切に反映されているかといえば、疑問が残ります。

公立校をはじめ、教員の残業代は一律支給のことが多く、手当額が勤務実態に見合わないことが多いのです。

文部科学省の「学校と教職員の業務実態の把握に関する調査研究(平成26年度)」では、平日1日あたり平均で、中学校教諭の在校時間は12時間6分、持ち帰り仕事時間は1時間44分と報告されています。

教員の激務をこなせる人ならば、よりよい待遇の職場でも十分に通用するでしょう。後の章で紹介する、好条件の求人が多い転職エージェントの利用も検討したいところです。

教員の給料は今後上がる?手当は増える?

公務員である公立校教員には、民間の給与水準に連動した基本給が支払われます。教員の給与水準が上がる余地は、基本給ではなく、残業代や特殊勤務手当などの手当にあるでしょう。

公立校教員は通常、時間外手当相当分として勤務実態に関係なく「基本給の4%が一律支給」されます。「給特法」に基づいた仕組みで、時代にそぐわないと問題視されています。

昭和46年制定の給特法は、教員への適切な手当支給が目的でした。当時の教員は、時間外労働が月8時間ほどで、これに合わせて「基本給の4%」との教職調整額が決まったのです。

50年近く経った現在、教員の時間外労働は激増しています。皮肉なことに、教員の待遇改善を目的とした給特法が、現代では「教員に適切な残業代が出ない」との結果を招いています。

文部科学省は「学校における働き方改革」を進めているものの、残業代増額には財源確保と納税者の理解が必要であり、一朝一夕にはいきません。

残業代支給を望む教員の方は、支給のある一部の私立校や、民間企業への転職が賢い選択といえるでしょう。

学校の先生って夏休みの給料はどうなるの?

学校の先生は「夏休みは休める」とのイメージを持たれることもあります。実際には、教員は夏休み期間も出勤しており、給料も当然支払われます。

公務員である公立校教員は、いわゆる「暦どおり」の休みしかありません。私立校でも、それに習った働き方が慣例です。

夏休み期間中の教員は、主に次のような仕事があります。

  • 保護者との面談
  • 部活指導
  • 研修(教員の資質能力育成のため)
  • 教員免許更新
  • プール開放時の管理・監督
  • PTAや地域行事の手伝い
  • 学校の環境整備
  • 教材研究、専門分野の調査研究

夏休み期間でも通年で必要な業務があるうえに、授業のない時期だからこそできる研修や調査研究などもあります。授業はなくとも教員の仕事は無くならないのです。

ただし、夏休み期間中は比較的有給休暇を取りやすく、旅行などを楽しむ教員も多いようです。

国際比較!日本の教員は待遇が悪い?

海外と比較して、日本の教員は勤務時間の長さを問題視されることがあります。そこで、日本の教員の働き方や待遇を国際比較します。

まず、OECD(経済協力開発機構)の『図表で見る教育(2019年版)』のデータを用いて、中等教育学校教員の給与を国際比較します。いくつかの値を引用し、下表にまとめています。

購買力平価による米ドル換算の教員年間給与(単位:百ドル)
国名初任給勤続15年の標準的給与俸給表の最高給与
OECD平均341477629
日本306513636
アメリカ406645709
EU23か国平均342478612
イングランド290490759
ドイツ672810882
韓国319572910

日本の教員の年間給与は全体として、OECD平均と大差はありません。ただし、近年多くの国で教員の給与水準が上がっているのに対し、日本では下落傾向にあります。

もっとも、教員の給与額は国ごとの経済状況を反映するため、日本での下落はやむを得ない部分もあるでしょう。特に問題となるのは、教員の働き方です。

日本の中学校教員の平均仕事時間(2018年)は、週あたり56時間で、OECDの調査国48か国中で最長です。2013年の前回調査と比べても約2時間増えており、教員の過酷な労働状況が推し量れます。

日本教職員組合による「国際比較でみる教職員の働き方」では、日本、イギリス、フィンランドの教員の働き方が詳細に比較されています。その内容の一部を下表に示します。

日本イングランドスコットランドフィンランド
1日の在校時間(時間)11.18.57.66.3
週間労働時間(時間)61.651.354.137.6
月間授業準備(回)3549.648.134
月間関連文書作成(回)22.818.813.45.7
夏季連続休暇日数5.79.7236.263.2

在校時間や労働時間を比較すると、日本の教員が特に長時間労働であることが見てとれます。持ち帰り仕事を含むと、週間労働時間は60時間を超えているのです。

書類作成などの雑務が多く、授業の準備に手が回りにくいことも問題です。事務作業や部活指導などの外部委託が普及せず、諸外国に大きく後れを取っています。

こうした過酷な働き方を勘案すると、日本の教員は「年収が低い」ともいえるでしょう。

教員が年収を上げる方法は?高校教師が年収1000万円いくって本当?

キャリアを積んだ教員は、どの程度の年収が見込めるのでしょうか。激務が常態化しがちな教職には、十分な見返りが欲しいところです。

ここでは、年収を上げたい教員の方に役立つ情報をまとめています。

教員は年収1000万円稼げる?

非管理職の教員が年収1000万円以上であることは、非常に稀です。

公立校教員では、自治体にもよりますが、定年間際の50代後半で年収800万円前後が一般的です。比較的高収入の高校教員でも、年収1000万円に届かないことが多いでしょう。

私立校の場合、進学校や有名校に勤務する教員は、キャリア終盤に年収1000万円到達も可能です。ただし、採用試験の競争が激しく、ポストに就ける教員は一握りです。

教員全体では、年収1000万円以上を稼ぐ人の割合は非常に少ないといえます。教育職で年収1000万円を超えたい人は、校長や教頭などの管理職を狙うケースが多いでしょう。

校長や教頭なら年収1000万円稼げる?

校長や副校長、教頭などの管理職は、通常の教員に比べ高収入です。校長なら、公立校であっても年収1000万円超えは珍しくありません。

しかし、管理職への立身出世は、一筋縄ではいきません。校長就任までには、次のようなステップを経ます。

  1. 学年主任や教務主任を経験
  2. 管理職試験(教頭)に合格
  3. 教頭としてキャリアを積む
  4. 管理職試験(校長)に合格

競争を勝ち抜き管理職になれても、職務は多忙を極めます。副校長や教頭は、来客対応など外部窓口になっていることが多く、一般の教諭に比べ、平日の在校時間が1時間程度長いとの調査結果もあります。

「学校教員のキャリアと生活に関する調査」では、小中学校教員に「管理職になりたいと思うか」との意識調査が行われています。

  • 管理職にぜひなりたい・できればなりたい:男性29%、女性7%
  • 管理職にあまりなりたくない・絶対になりたくない:男性71%、女性93%

収入の高さに反し、教員の多くが「管理職になりたくない」と思っており、校長や教頭の責務の重さがうかがい知れます。

管理部門の校長や教頭は担任を持つことなく、「現場」から遠ざかることも「なりたくない」と思われる一因です。高収入目当てで安易に管理職を目指すと、痛い目を見るでしょう。

順調に昇給とは限らず…休職する教員も多い

公立校教員は給料表に従い、勤続年数とともに昇給します。しかし、必ずしも順調に昇給し、年収が増えていくとは限りません。

先の章では、教員の60時間ほどに達する週間労働時間(持ち帰り仕事込み)を取り上げました。教員の正規勤務時間は週に38時間45分です。時間外労働は、週20時間を超えています。

この「平均的な教員の働き方」でさえ、過労死ライン(月80時間以上の時間外労働)を超えているのです。

文部科学省の調査では、うつ病などの精神疾患で休職する教員は、公立校だけでも年間約5000人にのぼります。

休職期間に対してはボーナスも支払われず、昇給もありません。休職後に無事復帰できるとも限らず、休職者全体の18%が退職を選んでいます(2014年度)。

残念ながら、心の病により多数の教員がキャリアを失っているのです。

転職エージェントへの相談が一番の近道

教員は、次世代を担う子どもの教育を担う素晴らしい仕事です。しかし、大きなやりがいがある一方、勤務実態に見合う待遇が得られているかは疑問が残ります。

「年功序列を待たずに年収を上げたい」「収入に見合った働き方をしたい」などの希望を持つ教員の方は、転職せざるを得ないのが現状です。

もちろん、教員として勤めている人が、民間企業などへ転職可能か不安にもなるでしょう。教員は「民間への転職が難しい」とのイメージも強い職業です。

教員が転職を成功させる秘訣は、転職エージェントの利用にあります。希望条件を伝えるだけで、教員として培った経験やスキルを生かせる求人を、プロ目線で紹介してもらえるのです。

サポートの手厚い転職エージェントなら、応募書類や面接で「教員の経験をどうアピールすべきか」などのアドバイスも受けられます。民間企業で勤務経験がない場合でも、心強い味方となるでしょう。

次の章では、教員におすすめの転職エージェントを紹介しています。ぜひ参考にしてください。

教員の年収UPにおすすめの転職エージェント3選

「年収を上げたい」「激務から解放されたい」などの希望がある教員の方は、転職エージェントに登録して、望む条件をしっかりと伝えましょう。

ここでは、求人の質やサポート力に定評のある3つの転職エージェントを紹介します。無料で利用できるため、試しに複数登録し、自分に合ったエージェントを厳選すると効率的です。

パソナキャリア

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年収アップを狙った教員の転職活動では、教育関係の仕事に限定せず、未経験の業界にも目を向けることが重要です。その際、サポート力の高い転職エージェントは心強い味方となるでしょう。

教員の転職では、サポート体制充実の「パソナキャリア」が一番のおすすめです。オリコン顧客満足度調査では、2年連続1位を獲得しています。

未経験業界への転職では「企業のニーズに合わせて自分の強みをアピールする」ことが肝心です。そのためには、教職の経験を生かせる求人に応募して、人事担当者も納得の志望動機を語る必要があるのです。

サポートの手厚いパソナキャリアなら、求職者の経験や長所を生かせる求人を探し出し、アピール方法についても親身に相談に乗ってくれるでしょう。

「教員から高年収の職場へ転職できるのか?」との不安がある人は、ぜひパソナキャリアに登録してみましょう。

パソナキャリアの公式サイトパソナキャリアの評判と口コミについて詳しく知りたい方は、こちらの記事をご覧ください。 パソナキャリアの評判は?629人の口コミ調査の結果

リクルートエージェント

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「教員の転職」と一口にいっても、人により様々な希望条件があります。高年収を希望する場合もあれば、「残業したくない」「激務が辛い」など、過酷な働き方からの開放を望む方も多いのです。

多様なニーズに対応できる転職エージェントとして、転職支援実績ナンバー1の「リクルートエージェント」がおすすめです。求人数の多さは、業界全体でも抜きんでています。

「子どもと触れあう仕事がいい」「何かを教える仕事をしたい」「残業なしで働きたい」など、何らかの譲れない希望条件があっても、収入面とのバランスを取りつつ求人を紹介してもらえるでしょう。

多忙な中、教員が自力で求人を探すのは限界があります。様々な求人に触れて将来の可能性を広げるには、リクルートエージェントがうってつけです。

リクルートエージェントの公式サイトリクルートエージェントの評判と口コミについて詳しく知りたい方は、こちらの記事をご覧ください。 リクルートエージェントは評判が悪い?500人の口コミ調査の結果

ランスタッド

ランスタッド

「ランスタッド」は外資系企業への転職に強く、スキルを要するハイレベルな求人の多い転職エージェントです。転職で年収を増やしたい教員の方に、特にマッチするでしょう。

教員の人材価値は、異業種で過小評価されることさえありますが、実際には十分な学歴があり、高い思考力や専門性を有する方が非常に多いのです。

外資系企業や高いスキルを求める企業は、日本の保守的企業に比べ、能力や将来性重視で人材採用する傾向があります。

教員の方なら、語学力や言語能力、論理的思考力、専門的知識をアピールして転職すれば、大幅な年収アップも可能です。

自分の能力を存分に引き出し、それに見合う十分な収入を得たいなら、ランスタッドを利用してハイレベルな求人に挑んでみましょう。

ランスタッドの公式サイトランスタッドの評判と口コミについて詳しく知りたい方は、こちらの記事をご覧ください。 ランスタッド ランスタッドの評判は?500人の口コミ調査の結果

教員の年収に不満ならまずは転職のプロに相談を!

この記事では、教員の年収に関する様々なデータを取り上げたうえで、年収の妥当性や働き方について詳細に検証しました。

年収のみに着目すると、教員は決して「安月給」などではなく、むしろ高収入だといえます。

一方、日本の教員は長時間労働を前提とした業務を求められており、働き方に多くの問題を抱えています。そのうえ、勤務時間に見合った手当も支給されにくいのです。

能力や経験、働き方を踏まえると、教員は必ずしも十分な年収だとはいえません。激務で休職者が多く、「安定した職業」とのイメージすら崩れ去りつつあります。

「聖職者たる教員は収入だけを見てはいけない」と考える人もいます。しかし現代では、個人の能力や貢献度に対し、きれいごと抜きで対価を支払うべきです。

勤務実態や能力に見合う年収を望む教員の方は、転職して異なる労働環境に身を置くとよいでしょう。紹介した転職エージェントを使えば、忙しくても効率的に転職活動ができます。