新卒年収を職種・業界別に調査!給料が高い企業ランキングも

新卒で就職先を探している人にとって、最も気になるのは「給料はいくらか」ではないでしょうか。

仕事内容や職場環境、休日数や福利厚生など、就職先を選ぶうえで重要視すべきポイントは多々ありますが、やはり給料や年収は一番気になるところです。

この記事では、新卒年収の平均を職種・業界別に調査しました。「新卒の年収が高い企業ランキング」も掲載しているので、就職先選びの参考にしてください。

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新卒年収の平均は?職種・業界・企業別まとめ

一口に新卒の年収と言っても、「自分の新卒年収が平均より高いのか低いのか気になる」「どの業界が新卒年収が高いの?」など、気になる点は多いのではないでしょうか。

ここでは、職種や業界、企業別など、さまざまな新卒年収の平均を紹介します。

新卒年収の平均・中央値・手取り

厚生労働省の「令和元年賃金構造基本統計調査」によると、大卒男性の初任給は平均21万2,800円、大卒女性の初任給は平均20万6,900円です。

このデータを基に年収を計算すると、新卒の平均年収はおよそ250万円です。

同調査によると初任給の中央値は20万7,800円で、年収換算では250万円前後と推測されます。新卒年収は平均と中央値に大きな差はなく、新卒社員同士の格差は少ないことが分かります。

ただし、これらの年収はいわゆる「額面」であり、ここから税金や健康保険料などが差し引かれるため、手取りの金額は250万円より少なくなります。

新卒年収250万円の場合、税金や健康保険料などが差し引かれると、実際の年収はおよそ200万円です。

新卒年収・手取り金額の計算方法

新卒が手取り金額を計算する場合、およその額であれば年収を0.8倍すれば求められますが、さらに細かく計算することも可能です。

手取り金額は、基本給に手当などを足した額面総額から、税金や保険料などを差し引いて求めます。額面と差し引かれる金額は、会社員や公務員であれば給与明細で確認できます。

額面の金額は、基本給や各種手当など、会社から支給される金額の合算です。手当には、時間外手当(残業代)や住宅手当、通勤手当などが含まれます。

差し引かれる金額には、所得税や住民税などの税金、健康保険料や雇用保険料などの社会保険料が含まれ、年収額によって変わります。

なお、住民税は前年の収入額に応じて課税されるため、新卒1年目では課税されないことも多いです。

新卒年収の表示はボーナス込み?

新卒年収の表示は、ボーナス込みの金額が記載されています。ただし、新卒1年目はボーナスが満額出ないケースが多く、通常年2回のボーナスが新卒は年1回という企業もあります。

夏のボーナスは、新卒の場合は査定期間が2カ月ほどしかなく、支給基準を満たしていないため、「寸志」という形で数万円程度が支給されるケースが多いようです。

一方、冬のボーナスは支給基準を満たしているとして満額支給する企業もあれば、採用から半年は試用期間のため満額支給しない企業もあります。

いずれの場合も、ボーナスの支給基準は企業によってさまざまです。業績や在籍期間に応じて額が変動するほか、そもそもボーナスの支給がない企業もあります。

就職の際には、企業のボーナスの制度について事前に確認しておくことをおすすめします。

新卒年収の平均・職種別

令和元年賃金構造基本統計調査によると、2019年の事務系(大学卒)初任給の中央値は20万6,500円、技術系(大学卒)初任給の中央値は21万1,800円です。

それぞれの平均年収を推測すると、事務系の新卒年収は平均247万円、技術系は平均254万円と、技術系の方が事務系より年収が高いです。

一方、同年の大卒国家公務員(一般職)の初任給は18万2,200円、新卒年収は299万5,000円で、初任給は事務系・技術系より低いものの、新卒年収では高くなっています。

国家公務員を含めた公務員は冬のボーナスが満額支給されるケースが多く、初任給が低くても民間企業より新卒年収が高くなるためです。

新卒年収の平均・業種別

令和元年賃金構造基本統計調査結果の業種別初任給と、新卒年収の推定値は以下のとおりです。

業種初任給(月給)新卒年収
鉱業、採石業、砂利採取業21万4,200円257万円
建設業20万200円240万円
製造業18万5,600円223万円
電気・ガス・熱供給・水道業19万4,700円237万円
情報通信業21万8,500円262万円
運輸業、郵便業18万4,700円222万円
卸売業、小売業20万1,000円241万円
金融業、保険業20万3,700円244万円
不動産業、物品賃貸業20万9,200円251万円
学術研究、専門・技術サービス業22万700円265万円
宿泊業、飲食サービス業18万300円216万円
生活関連サービス業、娯楽業19万2,200円231万円
教育、学習支援業19万7,300円237万円
医療、福祉19万4,800円234万円
複合サービス事業17万3,100円208万円
サービス業(他に分類されないもの)19万2,900円231万円

どの業種も新卒年収の平均は200万円台で大きな差はありませんが、情報通信業など一部の業種は260万円前後と、新卒年収が比較的高い水準にあります。

新卒年収の平均・学歴別

新卒年収は、学歴によっても異なります。令和元年賃金構造基本統計調査の各学歴の平均初任給と、推定平均年収は以下のとおりです。

学歴初任給(月給)新卒年収
高校卒16万6,700円200万円
高専・短大卒18万4,100円221万円
大学卒20万9,900円252万円
大学院修士課程修了23万8,700円286万円

大学院修士課程修了と高卒では80万円以上、大卒と高卒でも50万円以上の差がつくなど、学歴は新卒年収に大きな差を与えます。

新卒年収だけでなく、学歴次第で昇給額なども変わるため、その後の年収にも差がつきます。

令和元年賃金構造基本統計調査によると、大学・大学院卒男性の賃金のピークは50代前半の月53万5,200円なのに対し、高卒男性は50代後半の34万9,100円と、差が広がっています。

新卒年収の平均・男女別

「令和元年賃金構造基本統計調査」によると、全ての学歴において、男性の方が女性よりも平均初任給が高いです。

学歴男性の平均初任給女性の平均初任給
高校卒16万8,900円16万4,600円
高専・短大卒18万4,700円18万3,400円
大学卒21万2,800円20万6,900円
大学院修士課程修了23万9,000円23万8,300円

初任給では数百円から数千円の差しかありませんが、年収換算では大卒男性は大卒女性よりも新卒の平均年収が7万円ほど高いと推測されます。

男女雇用機会均等法の施行以降、男女間の賃金格差を是正する動きは広まりつつありますが、残念ながら新卒年収の時点で既に賃金格差が存在しているのが現状です。

新卒年収が300万円台の企業は?

新卒年収の平均はおよそ250万円ですが、新卒年収300万円台の企業も確かに存在します。新卒年収が300万円台の企業には、以下の業種が多いです。

  • 情報通信業
  • 建設業・不動産業
  • 商社

「大企業の方が、中小企業よりも新卒年収が高そう」というイメージを持っている人もいるかもしれませんが、規模の大きい企業だからといって新卒年収が高いとは限りません。

中小企業でも「優秀な人材に入社してほしい」との思いから、新卒年収を300万円台に設定している企業もあります。

新卒年収が300万円台の企業を探す場合、大企業に絞らず中小企業も調べることをおすすめします。

新卒年収が400万円台の企業は?

新卒年収が400万円の企業は、平均のおよそ2倍の年収を受け取れるほど給与水準が高い企業です。このような企業には、以下のようなものが多いです。

  • IT関連企業
  • コンサルティングファーム

IT関連企業は、情報化の進展に伴い需要が増しているため、人手不足の企業が多く、新卒年収を高めに設定して学生を呼び込もうとしています。

専門の業務だけでなく、顧客とのコミュニケーションや文書作成などで多忙になりがちである企業でも、新卒年収を高めにしているケースがあります。

コンサルティングファームは、企業が抱える問題の解決策を提案するのが主な業務で、30代で年収1,000万円を超える人もいるほど給与水準が高いことで知られています。

新卒でも高年収が期待できますが、コンサルティングファームでは入社してから数年間を下積み期間と捉える風潮が強く、新卒1年目は年収の高さ以上に激務になると推測されます。

新卒年収が500万円台の企業は?

令和元年の日本の平均年収が425万円であることを考えると、新卒年収500万円台の人は、新卒の時点で既に社会人全体の平均年収を超えるほどの高い給与水準にあります。

そのような高年収を新卒で実現できる企業には、以下のようなものが挙げられます。

  • 外資系企業など、実力主義の風潮が強い企業
  • 営業実績などに応じてインセンティブが支払われる企業

いずれの場合も、結果に応じた給料がもらえるので、新卒でも実力があれば年収500万円台を狙えます。

実力主義の風潮が強い企業は、外資系や以外にも、電気通信業や不動産業、大手小売業、ベンチャー企業など、さまざまな業種に見られます。

営業実績に応じたインセンティブが支払われる企業は、不動産や保険などの業種に多いです。いずれの場合も、年収を上げるためには結果を残す必要があり、高い能力が求められます。

新卒年収が高い企業ランキング

では、実際に新卒年収が高い企業はどこでしょうか。

日本経済新聞社が上場企業と有力な非上場企業の1,794社を対象に行った調査によると、2020年の大卒初任給が高い企業ランキングは以下のとおりです。

順位企業名初任給新卒年収
1位日本商業開発50万円600万円
2位北の達人コーポレーション38万円456万円
3位アビームコンサルティング34万300円408万円
4位セプテーニ・ホールディングス33万6,350円404万円
5位フューチャー32万円384万円
6位福井コンピュータグループ31万80円372万円
7位グリーンランドリゾート30万7,200円369万円
8位JIG-SAW30万5,000円366万円
9位リクルート30万3,519円364万円
10位オプティム30万2,000円362万円
11位明和地所30万円360万円
11位アトラエ30万円360万円
11位楽天30万円360万円
11位オープンハウス30万円360万円
11位ミクシィ30万円360万円
16位ディップ29万3,704円352万円
17位SMBC日興証券28万7,000円334万円
18位ハークスレイ28万2,973円340万円
19位森組28万2,180円339万円
20位AVANTIA28万1,000円337万円

ただし、新卒年収が高い企業でも、昇給額が少ないと生涯賃金が少なくなってしまうため、就職の際には昇給額も調べておくことをおすすめします

ちなみに現在の年収は適正?

新卒年収の平均はおよそ250万円とお伝えしましたが、「新卒年収の平均より年収が低い」、「自分の年収は低すぎるのかもしれない」と感じた人もいるのではないでしょうか。

現在の自分の年収が適正かどうか知りたい場合は、MIIDASの市場価値診断を利用して適正年収を調べることをおすすめします。

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年収を上げるのにおすすめな方法

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新卒年収のまとめ

新卒年収の平均は、およそ250万円です。ただし、各種税金や社会保険料などが引かれるため、新卒年収250万円の手取り金額はおよそ200万円です。

一方、新卒でも400万円台や500万円台など、新卒年収の平均を大きく上回る高い年収を得られる企業も存在します。

自分の年収に疑問を感じたり、自分の年収が適切でないかもしれないと思ったら、まずは市場価値診断で自分の適正年収を調べてみることをおすすめします。

そのうえで、今よりも年収を上げたいと感じたら、転職エージェントを利用してより年収の高い企業に転職することをおすすめします。

転職エージェントを活用して、年収はもちろんのこと、働きやすさや福利厚生なども希望を満たした企業への転職を成功させてください。