パワハラを受けていて、転職を考えている人はいませんか？
パワハラとは「職務上の優越的地位を背景に、業務の適正な範囲を超えて精神的・肉体的に苦痛を与える行為」を指します。
上司から部下に対する行為のみを指すのではなく、部下から上司や、取引先から自社の社員など、パワハラの類型は複数存在します。
パワハラを受けると「早く辞めたい」「私が悪いのかな」などと思い詰めてしまいますよね。
ここでは、退職の検討をするほどのパワハラを受けている人が取るべき対処法と、悔いのない退職方法、パワハラで退職した人が不利にならない転職活動の方法を解説します。
記事の最後には、パワハラの相談相手にもなる転職エージェントを紹介しているので、合わせて確認してみてください。
目次
各エージェントに「良い転職先があれば、すぐに転職したい」と伝え、優先的にサポートしてもらう。
担当者との相性を確認しながら本命のエージェントを1社に絞り、本格的な転職活動を開始する。
そもそも「パワハラ」ってなに？パワハラの定義6つ
パワハラはかつて「職場いじめ」と呼ばれていました。
しかし「いじめ」という単語は学校でよく用いられるため幼稚な印象が付きまとい、「いじめられる方にも問題がある」とか「個々の問題」として片付けられていました。
しかし近年、その「職場いじめ」が原因で社員が自殺したり、精神的苦痛への賠償を求めて裁判に発展したりするケースが増えてきました。
人の命、巨額の賠償金が関わり、社会全体の問題として認知されることになったのです。
「ハラスメント」とは「嫌がらせ」のことです。
職場には様々なハラスメントがあり、権力（パワー）を背景にしたパワハラの他にも、セクハラ（性）、アルハラ（アルコール）などが有名です。スモハラ（タバコ）など新しい類型も生まれています。
パワハラは、セクハラやアルハラも複合している場合が多く、国際労働機関（ＩＬＯ）も問題視し、2019年にパワハラの撤廃を目指す条約が採択されました。このため、厚生労働省もパワハラ防止に動いています。
厚生労働省が定義するパワハラの類型は、以下の６つです。
- 身体的な攻撃
- 精神的な攻撃
- 人間関係からの切り離し
- 過大な要求
- 過小な要求
- 個の侵害
それぞれについて、詳しく解説します。
身体的な攻撃
「身体的な攻撃」は暴力や傷害のことで、最も分かりやすいパワハラの類型です。
殴る・蹴る・平手打ちする・押し飛ばす・投げるなどのほか、物を投げ付ける、正座させる、水を掛けるなども身体的な攻撃に当たります。
精神的な攻撃
「精神的な攻撃」は暴言や侮辱、脅迫、高圧的な態度のことです。
「こんなこともできないとは、給料泥棒か」「無能なやつだ」「残業できないなら死ね」「辞めさせるぞ」といった発言は、明らかに業務上必要な範囲を超えています。
業務上の指導で「給料泥棒」「死ね」といった言葉を出す必要は全くなく、「できないなら頑張って考えてみよう」とか、理由を挙げて「残業が必要だね」と言えば済む話です。
また、こういった強烈な言葉を使わなくても、何時間もしつこく叱責し続ける、不必要なほど追い詰める、なども精神的な攻撃にあたります。
人間関係からの切り離し
「人間関係からの切り離し」は、仲間外れや無視、物理的な隔離が挙げられます。
仕事のやり方を教えない、社員旅行や社内行事に誘わないなど、学校のいじめとよく似ています。
いわゆる「追い出し部屋」がよく知られていますが、誰とも会話しないまま1日が終わるような隔離された部屋・部署に異動させることも、人間関係からの切り離しです。
過大な要求
「過大な要求」は、業務上明らかに不要なことや、本人の実力・キャリアから明らかに遂行不可能な業務を押しつけることを言います。
上司の旅行の手配や、業務とは関係ない飲み会の予約、私的な雑用処理の指示などが当たります。
また、専門知識や資格が必要な仕事を新入社員にやらせるのも過大な要求です。ミスを誘発させ、本人にダメージを与える意図があるからです。
ただし、上司が熟慮の結果、「ちょっと困難な仕事をやらせてみよう」と考えて任せた業務もありますので、判断が難しい面もあります。
過小な要求
「過小な要求」は、本人の能力に見合わないことが明らかなほど、単純でレベルの低い仕事を強要することを指します。先ほどの「追い出し部屋」はこの類型にも当たります。
「一日中、草むしり」「シュレッダーをかけるだけ」「お茶出しやトイレ掃除しかさせない」といった事例が当てはまります。
今まで第一線で活躍してきたのに、単調で退屈な仕事を延々とさせられると気が滅入ってきます。「機械でもできる仕事なのでは」と自分の存在意義を自問するようになり、人間性が失われていくのです。
個の侵害
「個の侵害」は、社員個人のプライベートに過度に立ち入ることです。
同性愛などの性的指向や性自認、知られたくない家族関係、病歴を本人の了解を得ずに周囲に暴露することが具体例です。
他にも、恋人や友人とのメールのやりとりや、趣味嗜好関係など、プライベートで知られたくない事柄について、執拗に聞いてきたり、覗き見したりすることも個の侵害に当たります。
パワハラはセクハラやアルハラなどと複合している場合が多く、趣味嗜好や休日の過ごし方などを聞くのは、セクハラにも当たります。
番外：複合的なパワハラ
先ほど紹介したとおり、パワハラは他のハラスメントと組み合わさっているケースがあります。
例えば「昇進したかったら休日にデートしろ」などという要求は、パワハラであり、セクハラです。「俺の酒が飲めないのか！」という良くある言動も、パワハラとアルハラが組み合わさっています。
私的な飲み会に無理やり呼びつけ、性的な質問をしてきた揚げ句、酒を強要し、目の前で断りもなくタバコを吸うようなケースは、ほとんどのハラスメントを網羅していると言えるでしょう。
「お前はクビだ！」←これはパワハラに当たる？
先ほどの6類型で「辞めさせるぞ」という脅しはパワハラに当たると紹介しました。
言い方にもよりますが、ただ退職を勧めてきただけではパワハラに当たりません。会社の経営状態から、いわゆるリストラをしなければならないときもあるからです。
また会社は、能力不足と判断した社員に「肩たたき」（退職勧奨）する権利があります。
もちろん、社内成績に遜色なく、何の落ち度もないのに、高圧的に「お前はクビだ」というのは脅迫に近く、パワハラのうち「精神的な攻撃」に当たります。
パワハラで退職したい！その前に相談すべき場所7つ
パワハラ被害に遭うと精神的に追い詰められ、「すぐに辞めたい」と思ってしまいます。しかし、退職する前にやるべきことを怠ると、損をしてしまうかもしれません。
ここでは、社内外の7つの相談すべきところを紹介します。退職を決める前に誰かに相談することが先決です。
①会社の人事部
まずは、社内の人事部もしくは上司にパワハラ被害を相談しましょう。中規模以上の会社なら社内規定が整っており、パワハラの対応指針が設けられていることもあります。
ただし、「追い出し部屋」「隔離」など会社ぐるみでパワハラを受けている場合や、会社の体制が整っていない場合は、外部に相談することをおすすめします。
②法テラス
法的なトラブルを解決するために国が設立した総合案内所で各都道府県に設置されています。弁護士など法律の専門家が相談に乗り、解決の糸口を見つけてくれます。
「パワハラに法的な対策を講じたいけどお金がない」という方でも無料法律相談や弁護士費用の立て替えなどもしています。「いきなり弁護士事務所に行くのはハードルが高い」という方は、まず法テラスの利用を検討してください。
電話やメール、窓口で相談ができます。
③総合労働相談コーナー
厚生労働省が運営する職場のトラブルを相談する施設です。各都道府県に設置されているので、最寄りの場所で相談ができます。予約不要で利用も無料です。
④労働組合
中規模以上の企業は労働組合を組織していることが多く、一人でパワハラに対応するのが難しいなら、労働組合に相談してみましょう。
社内に労働組合がない場合や正社員でない場合でも、外部の労働組合（合同労組）や「日本労働組合総連合会（連合）」なら相談に乗ってくれます。
しかし、合同労組や連合は政治色が強く、後々転職するなら不利になるケースもありますので注意しましょう。
⑤弁護士事務所
一番コストがかかりますが、法律を武器に戦う覚悟があるなら、弁護士に相談するのも選択肢です。
弁護士に頼るのは、裁判で慰謝料を請求するだけが目的ではありません。裁判をせずとも、パワハラの事実を会社に認めさせ、退職の交渉を有利にする際も弁護士は味方になってくれます。
ただし、後述するように会社と戦うにはパワハラの証拠を残すなど労力が要ります。また、裁判に訴えると、時間とお金、労力も思った以上にかかりますので、覚悟が必要です。
⑥精神科・心療内科のクリニック
パワハラに耐え続けると、心身に不調をきたすことがあります。
会社に行ったり上司に会ったりした際、「手に汗をかく」「手が震える」「お腹が痛くなる」「めまいがする」「集中力散漫になる」「ひどく落ち込んで涙が出る」といった症状が出たら、危険信号です。
この場合、適応障害やうつ病など、何らかの精神疾患を発症している可能性があります。
すぐに精神科や心療内科に行って、相談してください。退職を考える前に、まず自分の体を守ることが大切です。
精神科や心療内科で病名が判断されたら、診断書を発行してくれるので、郵送でもいいので会社に提出すれば、休職できます。
休職期間は1カ月～3カ月が一般的です。職場復帰するのか、会社と戦うのか、転職するのかといった次のステップは、ゆっくり休んで心身が健康になってからでも遅くありません。
⑦ハローワークもしくは転職エージェント
パワハラを受けて会社に見切りを付けたなら、転職を検討してもいいでしょう。転職活動では、ハローワークもしくは転職エージェントに相談するのがお勧めです。
新しい環境に身を置けば、心身の不調も改善されるでしょう。
ただし、退職時に損をすることもあるので、転職活動をする前に次に説明するステップは踏むようにしてください。
パワハラで退職後、黙って転職するのはＮＧ！損しない対処法を解説
パワハラで退職を決めても、黙って辞めるだけでは損をしかねません。自己都合退職や、最悪の場合は懲戒解雇の扱いになり、退職金や失業保険が減ってしまうからです。
金銭面の損だけでなく、自分は悪くないのに辞めるのは逃げた感じがして悔しいものです。
ここではパワハラで損しないために、退職までに取るべき行動を紹介します。
パワハラで退職する前に、取るべき対応は次の通りです。
- パワハラの証拠を集める
- 証拠を持って専門機関に相談する
- 証拠を盾に退職を申し出て条件交渉する
- 会社を訴えるか、そのまま転職するか検討する
また、損しない退職までの手続きや、退職届の書き方を例文付きで紹介しているので、参考してみてください。
パワハラで退職前にすべきこと①証拠を集める
詳細な記録を取る
パワハラを受けた証拠は必ず残しておきましょう。裁判するか否かに関わらず、自分が不利にならないために証拠は必須です。
パワハラを受けた日時、相手が分かるよう、スマホのカメラや動画、ICレコーダーなどで客観的な記録を取ってください。この際、相手に気付かれないようにしつつ、自分の声が入るようにして「被害者は自分だ」と証明できるようにしてください。
それが無理なら、ノートなどに細かく記録しておきましょう。日時、相手、パワハラの詳細を書き留めておけば、証拠になります。
診断書・通院記録を残す
パワハラでうつなどの精神疾患を患った場合は、病院の通院記録なども保存しておきましょう。
弁護士を交えた交渉や裁判の際に、医療費を請求できる可能性があるためです。また、医師が客観的に聞き取り「パワハラのため、うつ病を発症」と診断書に記録してくれることもあります。
同僚や会社の人に証言をお願いする
社内にパワハラの現場を見た人がいる場合は、証言をお願いしておきましょう。ただし、面倒事に巻き込まれたくない、証言したら社内にいづらくなるなどの理由で、証言を断れることも少なくありません。
パワハラで退職前にすべきこと②証拠を持って専門機関に相談する
証拠が集まったら上記で紹介した7つのうち、「会社の人事部」「法テラス」「労働組合」「弁護士事務所」のいずれかに相談しましょう。必要な手続きを助言してくれます。
証拠があれば一人で戦うこともできますが、会社には顧問弁護士が付いていることが多く、証拠を突きつけても不利な展開に持ち込まれる恐れもあります。
一人で対処せず、必ず専門家の味方を付けましょう。
証拠を集めていきなり訪れるのは気が引けるなら、事前に相談に行ってもＯＫです。個々の事情に応じて、証拠を集める具体的な助言をくれるはずです。
パワハラで退職前にすべきこと③証拠を盾に退職を申し出て交渉する
いよいよ勝負の時です。証拠を会社に突きつけて、退職の交渉を有利に進めましょう。
自己都合退職よりも会社都合退職にした方が、退職金が割り増しされるケースが多いからです。
また、スムーズに転職できなかった場合の失業保険も、年齢・勤続年数にもよりますが、会社都合退職の方が長期間支給されます。
退職の手続きを自ら取るのが難しいなら、弁護士を通すか、退職代行サービスを使うのも選択肢の一つです。
退職届は直接出さず、郵便でも大丈夫です。その際は内容証明や配達証明のサービスを使いましょう。
退職届の例文
- このたび、パワハラに伴う身体的・精神的疲労により、来る令和○○年〇月〇日をもって退職いたします。
- このたび、パワハラを受けてうつ病を発症したことにより、来る令和○○年〇月〇日をもって退職いたします。
会社都合退職の方が好条件ですが、会社が手続きを遅延させる場合もあります。その際は、いったん自己都合退職し、退職後にハローワークで異議を申し立てることも可能です。
パワハラで退職前にすべきこと④会社を訴えるか、転職するか検討する
退職時の交渉に納得がいかなかったり、うつなどの症状がひどく社会復帰に長期間要したりする場合は、裁判で損害賠償や慰謝料を請求することもできます。
確実な証拠があれば、損害賠償や慰謝料を取ることは可能です。パワハラの実態や悪質性などで、その金額は変わってきます。
しかし、パワハラによるうつ病で働けなくなったり、退職に追い込まれたような具体的損害がなければ、慰謝料などを取ることはできません。
一方、パワハラによる自殺では、遺族に数千万の慰謝料が支払われた裁判もあります。
司法の場で決着をつけるのは、白黒付けられてスッキリしますが、弁護士費用は多額に上ります。複雑な案件になれば100万円は超えるでしょう。
裁判に勝てば、弁護士費用を被告である会社に請求できますが、負けた場合は逆に弁護士費用を請求されるので、リスクも高いです。
なので、いきなり裁判に訴える前に、先ほど紹介した施設で無料相談することをおすすめします。
特に、総合労働相談コーナー（労働基準監督署）に相談すれば、労基署が調査に入り、パワハラの企業に助言や指導をすることもあります。
パワハラを受けたら退職をお勧めする3つの理由
ここまで、パワハラへの対処法を紹介しました。次に、パワハラで退職をしようか悩んでいる人に、退職をお勧めする3つの理由を解説します。
①パワハラが起きている会社にも問題がある場合が多い
パワハラをした人がもちろん一番悪いですが、パワハラを許す会社にも問題があります。
「昔からこうやって人を育ててきた」という謎の自負があったり、会社の体質が凝り固まっていたりして、被害を訴えても改善されないケースも多いです。
②自分を責めてしまい、心身ともに疲れる
パワハラを受けていると、自分自身を責めることも少なくありません。
「お前を鍛えているんだ」などと言われると、「怒られる自分が悪い」と思い詰めてしまいます。自分が仕事ができないせいだ、自分の性格がおかしい、など自己否定してしまうのです。
自己否定が続けば、うつ病や適応障害を発症する懸念もあります。
社会には、働くところはたくさんあります。一つの会社に固執せず、自分がより働きやすい会社を見つけることが重要です。
③パワハラのことよりも自分の明るい将来について考える方が有意義である
パワハラで悩みを深めるよりも、良い転職先を見つければ、よりよい人生について考えて前向きになれます。
一刻も早く退職して悩みを解消した方が、身も心も楽になれるのではないでしょうか。転職活動に多少の不安はあるものの、希望やワクワクすることも同時に増えるはずです。
パワハラを受けた後の転職活動で大切なこと
パワハラが原因の退職はエネルギーを使いますが、手続きが一段落したら転職活動を始めましょう。転職活動は在職中でも大丈夫です。
転職活動では履歴書・職務経歴書の記載を含め、パワハラの事実を書く必要はありません。
「会社都合の退職」とだけ記載し、面接で質問されたら、全てを伝える必要はありませんが、事実を伝えましょう。
ただ、どのように伝えたら角が立たないか、マイナスのイメージを持たれないか、悩むことが多いはずです。
その際は、ぜひ転職のプロからアドバイスをもらえる転職エージェントを利用しましょう。
特に、パワハラが原因で転職するなら、会社選びで失敗したくありません。
転職先の会社を良く知ることが大切で、転職エージェントはキャリアコンサルタントが直接取材に行ってリアルな情報を得ています。
転職エージェントのキャリアコンサルタントに聞けば、転職先の会社の表も裏もしっかり理解した上で、転職先を決めることができます。
ぜひ以下で紹介する転職エージェントに相談してみてください。
サポート力が高評価のパソナキャリア
パソナキャリアは、親身なサポートで有名な転職エージェントです。
パワハラを受けた後の転職活動では、履歴書での書き方や、面接での伝え方がポイントになりますが、パソナキャリアでは転職成功率を上げるベストな方法を教えてくれます。
書類添削や、面接対策もしっかり行ってくれるので、ぜひ活用してみてください。また、転職先へ推薦状も書いてくれるので、転職する際には、必ず書いてもらうようにしましょう。
パソナキャリアを実際に利用した人も、
など、サポート力の高さ、アドバイザーの対応の良さについて評価していました。
パソナキャリアの公式サイトパソナキャリアの評判と口コミについて詳しく知りたい方は、こちらの記事をご覧ください。
様々な転職者におすすめのリクルートエージェント
リクルートエージェントは、求人数がダントツで多いため、希望通りの求人を見つけることができます。
また、転職実績は累計47万人を超えており、さまざまな転職に対応できるノウハウを蓄積しています。
サポート体制も充実しているので、パワハラを受けた後の転職サポートも、十分に行ってくれるでしょう。
リクルートエージェントを実際に利用した人も、求人数・情報量の多さ、サポートの充実さについて評価していました。
外資系やグローバル企業転職に強いランスタッド
ランスタッドは、海外での転職実績が豊富な外資系転職エージェントです。
本社がオランダにあるため、海外・グローバル会社への転職に強いですが、日本法人もあるので、国内転職にも対応しています。
転職サポートも充実しており、優秀なアドバイザーがパワハラを受けた後の転職サポートを行ってくれます。
ランスタッドを実際に利用した人も、求人数の多さ、対応の良さ・早さについて評価していました。
パワハラは対処するにも転職するにも一人で動かないのがベスト
パワハラに遭うと、ふさぎ込み、孤独に陥りがちです。
しかし、一人で対処すれば不利になりますし、転職活動にも困ることが多いでしょう。
パワハラで自身が不利にならないためには、その道のプロに相談してください。
証拠集め、退職条件の交渉には、会社の人事部や外部の弁護士、労働基準監督署が相談に乗ってくれます。
転職の際は、転職エージェントのキャリアコンサルタントと二人三脚で転職活動を進めていくことで、本当に働きやすい会社を見つけだしてくれます。
転職エージェントなら、退職前の相談にも乗ってくれるほか、退職届の書き方、書類・面接対策などもサポートを受けられます。自分では聞きづらい応募先企業の人間関係なども詳しく教えてくれます。
パワハラを受けたら問題に対処しつつ、先ほど挙げた転職エージェント2～3社程度登録して、転職活動を始めましょう！
各エージェントに「良い転職先があれば、すぐに転職したい」と伝え、優先的にサポートしてもらう。
担当者との相性を確認しながら本命のエージェントを1社に絞り、本格的な転職活動を開始する。
